転職先として検討するなら知りたい「給料」

医師として既に働いている人にとっては、さほど疑問に持つこともないかもしれませんが、転職先として検討しているのであれば、給料がどのような仕組みでどの程度支払われているのかを知っておいてもいいでしょう。
国立病院機構の実態です。

2004年に独立行政法人として発足したこの機構。
100を超える医療施設を抱え、病床数は50000床以上。

全国にその施設が存在しているため、転職先として十分に視野に入ってくるはずです。
もちろん、医師の募集も常に出されており、病院や診療科目によって差はありますが、転職できる先があるかどうか探してみる価値は十分にあります。

画像出典元:https://www.hosp.go.jp/about/cnt1-0_000102.html

国立病院機構の医療施設で働く医師の年収は約1500万円

国立病院機構に属する医療施設で勤務する「医師」に関してですが、年収は約1500万円となっています。

日本の医師全体の年収を平均すると1000万円を少し超えるくらいと言われていますから、それと比較すれば、少し多めの給料を受け取っていると言えるでしょう。

ただ、突出して高いというわけでもありません。
この数字を見て、「思った程ではない」と感じた人がいれば、それが率直な感想なのではないでしょうか。

参考までに、医長となると約1700万円の年収となります。
部長は約1900万円、副院長は約2000万円、院長は約2100万円となっています。

安定はしていると考えられるかもしれませんが、やはり数字だけ見ると、さほど高額な報酬をもらっているとは言えないのかもしれません。

「医長からは年俸制」という特徴がある

ちなみに、医長からは年俸制となっている点も、国立病院機構に属する医療施設の特徴でしょう。
この年俸は、月例年俸に業績年俸を加えたものを指し、それによって総年収を算出しています。

月例年俸とは、年間で支給される報酬全体を12分割し、それを1月ずつ支給するという制度。
年俸と言っても支給回数は年に1度というわけではなく、普通の給料と同じように毎月支給されるのです。

年収全体の3分の1から5分の1が業績年俸という割合になっています。
この業績年俸とは、世間一般で言うところのボーナス(賞与)であり、医長以上の役職に就くと、個人、または病院、あるいはその両方の業績によってこの金額が変化し支給額が決定されます。

多くの手当が支給され一定の充実度はある

国立病院機構に属する医療施設で働くと、医師手当、業績手当、役職手当、派遣手当など多くの手当が支給され、そのほか、生活給手当も各種支給されます。

どの医療機関でもそのような手当はあるはずですが、他と比較しても一定の充実度はあると考えてもいいのかもしれません。
安定した転職先を臨んでいる人にとっては、魅力的に見える部分も多々あるでしょう。